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高島屋／2月期は当期利益80％増の138億円

2011年04月08日 ／ 決算

高島屋が4月8日に発表した2011年2月期決算によると、売上高8694億7600万円（前年同期比0.9％減）、営業利益181億7300万円（35.3％増）、経常利益224億8400万円（34.1％増）、当期利益138億4900万円（79.6％増）となった。
地域に密着し顧客ニーズを捉える営業力強化に努めたが、減収となったが、構造改革を推進したことで、3期ぶりに営業増益を果たした。
連結の部門別売上高は、衣料品2383億8700万円（2.4％減）、身回品1214億2700万円（0.7％減）、雑貨963億6900万円（2.5％減）、家庭用品609億5400万円（1.1％減）、食料品2153億300万円（0.4％増）、食堂・喫茶136億3500万円（4.0％減）、サービス他92億8000万円（9.4％減）だった。
新たな店舗モデルを目指した構造改革店舗として、新宿店では要員の配置見直しなど、経営資源の再配分と業務改革による収支改善に取り組むと同時に、新宿髙島屋タイムズスクエアの各テナントとの販促面での連携強化、外国人観光客の集客強化等の営業力強化に取り組んだ。

情報発信力・集客力強化の取り組みとして、大阪店第1期増床オープンに合わせて携帯サイトを開設、メールマガジン配信を開始し、新たな宣伝媒体として情報発信力を高めた。
2010年11月には新たな顧客獲得に向けて、クレジットカード機能を持たない「タカシマヤポイントカード」を導入するとともに、本年創業180周年を迎えたことから、1月より「大創業祭」を実施し、集客力強化に努めてまいりました。 海外では、タカシマヤ・シンガポール・リミテッドが、シンガポール国内における個人消費の回復から順調に売上を伸ばし、増収増益となった。一方、タカシマヤ・ニューヨーク・LLCは、経済成長の著しいアジア地域にグループの経営資源をシフトすべく、2010年6月に閉店した。
来期は、売上高8468億円（2.6％減）、営業利益160億円（12.0％減）、経常利益185億円（17.7％減）、当期利益85億円（38.6％減）の見通し。 

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