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サラダチキン／3年連続市場拡大、2017年はスーパーの97％で販売

2018年08月28日 16:00 ／ 商品

農畜産業振興機構（alic）はこのほど、2017年度鶏肉調製品（サラダチキン）の消費動向を発表した。

＜スーパーのサラダチキン売場（いなげや）＞
スーパーのサラダチキン売場（いなげや）

鶏肉調製品の中でも特に需要が伸びているサラダチキンについて、消費者の行動や意識などを把握することを目的に、POSデータ分析とインターネットアンケートを実施し、サラダチキンの消費実態を調査したもの。

＜1000人当たりの金額と販売店の推移＞
1000人当たりの金額と販売店の推移
出典：alic2017年度鶏肉調製品の消費実態調査（POS調査）、以下同じ

調査によると、サラダチキンのスーパーマーケットの販売店率は2015年に大きく伸長し、3年連続で取り扱いが増加した。POSデータによると、2017年の販売店率は97％となり、ほとんどの店でサラダチキンの販売実績があった。

1000人あたりの金額は2015年219円、2016年336円、2017年571円となり急増している。

原産国別の金額シェアを見ると、2015年まではほぼ国産のみで構成されていたが、2016年にタイ産が出現し、同年のタイ産の金額シェアが全体の30％以上を占め、2017年には44％にまで拡大した。

その他（原産国が複数の商品を含む）は2015年に出現して以降、約1割程度で推移している。

＜金額シェアの推移＞
金額シェアの推移

アイテム数は国産が最も多い。国産のアイテム数は2013年の11商品から年々増え続け、2017年には28商品となった。

近年急激に増えているタイ産は、2016年には3商品のみであったが、2017年には14商品にまで増加した。

＜アイテム数の推移＞
アイテム数の推移

平均価格は国産が最も高く、タイ産は国産よりも2割程度安い。国産は、むね肉卸売価格の上昇や銘柄指定、カット商品などの高付加価値商品の増加を背景に、2013～2015年にかけて上昇し、以降堅調に推移している。

2016年以降は、安価なタイ産のシェアが拡大したことにより、全体の平均価格が下がっている。

2017年の金額／販売店千人が最も高いのはタイ産となっており、アイテム数が多い国産を上回っている。

販売店率は国産が最も高く、2017年はいずれの原産国も半数以上の店舗で販売実績があった。

＜コンビニのサラダチキン売場（セブン-イレブン）＞
コンビニのサラダチキン売場（セブン-イレブン）

サラダチキン購入頻度は、独身者・単身者と既婚共働き世帯では「1カ月に1回程度」「2～3カ月に1回程度」の割合が高かった。月1回以上買っている人の合計はともに62％を占める。

一方、専業主婦では月1回以上の合計は47％と他層と比べて購入頻度は少ない結果となった。

購入場所は、「コンビニエンスストア」「食品スーパー」「総合スーパー」が上位となった。独身者・単身者の7割がコンビニエンスストアで購入していた。

購入ブランドは、独身者・単身者と既婚共働き世帯では「コンビニエンスストアのプライベートブランド」の割合が最も高く、専業主婦では「メーカーのナショナルブランド」の割合が最も高かった。

購入理由では「味が好きだから」のほかに、「すぐに食べられるから」「調理の手間が省けるから」などの簡便性に関連する項目も上位となった。

食べ方では、独身者・単身者は「そのまま（サラダチキンだけで）食べる」の割合が最も高かったかった。一方で、既婚共働き世帯、専業主婦は「サラダに入れて食べる」の割合が最も高かった。

サラダチキンを食べるタイミングとして最も多かったのは「夕食」、続いて「昼食」となった。

サラダチキンに用いる鶏肉の原産国について、7割以上が国産を「積極的に買いたい」と回答しており、国産の購入意向が高かった。

タイ産は購入意向あり（「積極的に買いたい」～「原産国は多少気にするが味や価格によっては買っても良い」）の割合が7割前後、ブラジル産は5～6割台となった。

一方、中国産は最も高い独身者・単身者でも3割、専業主婦では1割台にとどまり、中国産への抵抗感がうかがえた。

＜コンビニのサラダチキン売場（ローソン）＞
コンビニのサラダチキン売場（ローソン）

購入頻度は、いずれの家族形態でも、1年前に比べ購入頻度が「増えた」「やや増えた」の割合は半数を超えた。さらに、3年前と比べて購入頻度が「増えた」「やや増えた」の割合は6割以上を占めた。

いずれの家族形態でも、今後の購入頻度を「増やしたい」と回答した割合は4割台。約5割が「変わらないと思う」と回答し最も多かった。一方、「減らしたい」の回答はほとんどなかった。

今後サラダチキンに期待する点では「味（フレーバー）の種類の拡充」と「値下げや低価格商品の拡充」の2つに回答が集まった。

60～70代女性層の一部では「味や産地、栄養面にこだわった高付加価値商品の拡充」の割合が高く、健康面などの強化を期待していた。

POS調査は、KSP-SPがPOSデータを収集している全国のスーパーマーケット（2017年12?時点で1000店舗以上）を対象に、2013年1月から2017年12月の5年間を調査した。

WEB調査は、2018年2月16日～18日、マクロミルのモニターである全国の20～79歳男女でサラダチキンを半年に1回以上の頻度で購入している人を対象に、インターネットアンケートを実施。有効回答数は1555人。

■鶏肉調製品（サラダチキン）の消費動向について
https://www.alic.go.jp/r-nyugyo/raku02_000076.html

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