総合スーパー／6月はイオン0.8％減、PPIH1.0％増、ヨーカドー0.2％減

2022年07月25日 14:10 ／月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、6月の既存店売上（前年同月比）は、イオンリテール0.8％減、PPIH（国内リテール主要4社）1.0％増、イトーヨーカドー0.2％減となった。

社名	既存店売上高（前年同月比）	全店売上高（前年同月比）
イオンリテール	0.8%減	3.7%減
PPIH	1.0%増	2.5%増
イトーヨーカ堂	0.2%減	1.2%減

■イオンリテール（2022年2月期：売上高1兆6648億円）
既存店0.8％減、全店3.7％減

イオンリテールにおいては、コロナ下で需要が消失していた水着や旅行用品の展開を強化した。また、戦略的に展開を強化してきたトレンド型レディスカジュアル「エシーム」の既存店売上が前年の2倍を超えた。これらの結果、衣料の既存店売上は3カ月連続で前年を上回った。食品では、気温の上昇に伴い飲料やアイス等のフローズン商品、デリカ、弁当等が好調に推移し、食品の既存店売上はコロナ前の2019年度を超えた。

ヘルス＆ビューティケアは、展開を強化してきたペット用品や調剤に加え、外出機会の増加に対応したメイクアップ用品が好調だった。また、衣料品や暮らしの品をネットで注文し、店舗受取りにも対応するイオンスタイルオンラインでは、ネット限定の大型セール「イオンスタイルオンライン BUZZTTO SALE（バズっとセール）」を開催した。お出かけ機会の増加を見据え、バッグやUV対策用品、化粧品等の展開を強化し、期間中の売上は前年同期間比約150％増と好調に推移した。

■PPIH（2021年6月期：売上高1兆7086億円）
国内リテール主要4社
既存店売上1.0％増、客数1.7％減、客単価2.8％増、対象店舗数563店
全店売上高2.5％増、対象店舗603店

ドン・キホーテ、長崎屋、UDリテール、ユニーの国内リテール4社は、6月は、非食品の押し上げにより、1.0％増で着地した。特に、ディスカウント事業の貢献が大きく、雑貨・インテリアを除き、多くの主力カテゴリーが前年を上回った。また、中旬から月末にかけて、夏の季節商品の需要が拡大しているため、更に売上が上昇した。一方、日配品や米類、麺類、および生鮮食品の売上は、両事業ともに外食代替需要の反動を受けた。

■ディスカウント事業
既存店売上高3.3％増、客数0.7％減、客単価4.0％増。家電製品2.3％増、日用雑貨品9.0％増、食品0.8％減、時計・ファッション用品6.8％増、スポーツ・レジャー用品6.0％増、対象店舗数429店。全店売上高6.0％増、店舗数467店

ディスカウント事業は、立地、業態、エリアに関わらず、前年を超えた。同様に21時以降の夜間帯売上も、全国的に戻りつつあり既存店の押し上げに寄与した。また、カテゴリー別では、日用消耗品や身支度品、衣料品、SNS映えするトレンド商品などに加えて、6月は、節電を意識したサーキュレーターや日除け商品、涼感寝具などの売上が伸長した。さらに、週末には、水着、マリン用品など季節を先取りした夏のレジャー需要が拡大した。

■GMS事業
既存店売上高4.1％減、客数4.0％減、客単価0.1％減
衣料品0.3％増、住居関連品3.0％減、食品5.3％減
対象店舗数134店。全店売上高5.2％減、店舗数136店

GMS事業は、コロナの規制が無くなったことで、コロナ禍で増加した客数や食品・生鮮食品の需要が、コロナ前の状態に戻りつつある。非食品カテゴリーに関しては、学需や夏の季節衣料、外着、インナーなど衣料品カテゴリーは幅広く売上が伸長した。また、住居関連も、制度化粧品やギフト需要など、コロナ禍で縮小した需要が回復しつつあり健闘した。しかし、最終的には、売上構成比が、7割を占める食品が前年割れした事で、非食品でカバーできず前年割れとなった。

■イトーヨーカ堂（2022年2月期：売上高1兆675億円）
既存店総売上高（SC計）0.2％減、商品売上2.9％減、客数2.0％減、客単価1.0％減、テナント6.9％増
全店総売上計1.2％減、うち商品売上4.2％減、テナント他6.6％増