決算カテゴリニュース一覧

JR東日本／3月期、流通・サービス事業は33.8％減の3799億円（04月28日）
JR東海／3月期の流通業は33.6％減の1747億円、営業損失122億円（04月28日）
小田急／3月期の流通業は、百貨店の臨時休業などで営業損失17億4100万円（04月28日）
相鉄HD／3月期の流通業は内食需要に対応し増収増益（04月28日）
関西スーパー／3月期、内食需要の高まりで増収増益（04月28日）
伊藤忠食品／業務用・百貨店向け不調で3月期売上高は0.7％減（04月28日）
ZOZO／3月期増収増益、コロナ禍のデジタルシフトが寄与（04月27日）
カワチ薬品／3月期は予防関連商材の需要増で増収増益（04月26日）
Genky DrugStores／7～3月、レギュラー店15店を出店し増収増益（04月22日）
ファミリーマート／2月期はコロナ禍の追加減損などで当期損失164億7700万円（04月15日）
プレナス／2月期、ほっともっと既存店好調で営業利益2.5倍（04月15日）
ドトール・日レスHD／2月期はコロナ禍で店舗減損損失、当期損失109億円（04月15日）
クリエイト・レストランツHD／2月期は2度の緊急事態宣言で営業損失141億円（04月15日）
リンガーハット／2月期当期損失87億円、128店閉店（04月15日）
良品計画／9～2月営業収益2283億円、欧米苦戦も日本・アジア堅調（04月14日）
サイゼリヤ／9～2月、コロナ禍で客席数減少させ営業損失7億円（04月14日）
イズミ／SC客数減・節約志向で2月期営業収益8.7％減（04月13日）
J.フロント／2月期当期損失261億円、休業・インバウンド低迷響く（04月13日）
近鉄百貨店／2月期は臨時休業・営業時間短縮で営業損失20億円（04月13日）
アークス／2月期はコロナ禍でまとめ買いの傾向続き増収増益（04月13日）
吉野家HD／2月期は休業・営業時間短縮で営業損失53億円（04月13日）
イオン北海道／2月期増収増益、ネット販売45.8％増（04月12日）
セブンイレブン／2月期は減収減益も営業利益8.1％減の2333億円（04月12日）
イトーヨーカドー／2月期は構造改革で収益改善し営業利益77億円（04月12日）
高島屋／2月期はコロナ禍の臨時休業で客数減、営業損失134億円（04月12日）
コスモス薬品／6～2月、42店舗を出店し営業利益33.8％増（04月12日）
ヨークベニマル／2月期は巣ごもり需要に対応し営業利益26.3％増（04月12日）
そごう・西武／2月期コロナ禍の営業時間短縮・休業で営業損失66億円（04月12日）
フジ／2月期はコロナ禍で子会社苦戦し増収減益（04月12日）
セブン＆アイ・フードシステムズ／2月期は外出自粛で客数減で営業損失70億円（04月12日）
イオン／2月期当期損失710億円、次期当期利益200億～300億円見込む（04月09日）
ミニストップ／2月期、コロナ禍へ対応遅れ営業損失55億円（04月09日）
マックスバリュ西日本／2月期増収増益、内食需要で既存店売上高3.9％増（04月09日）
マックスバリュ東海／2月期増収増益、内食需要と節約対応で既存店売上5.5％増（04月09日）
イオン九州／2月期当期利益6.6倍、ホームセンターが好調（04月09日）
ライフ／2月期当期利益2.2倍、内食需要増・改装効果で（04月09日）
イオンモール／2月期当期損失18億円、海外回復も日本の感染再拡大響く（04月08日）
ローソン／2月期、コロナ禍で減収減益も既存店売上は回復傾向（04月08日）
セブン＆アイHD／2月期はコロナ禍でコンビニが苦戦し減収減益（04月08日）
ファーストリテイリング／日本・中国ユニクロ好調で9～2月営業利益22.9％増（04月08日）
U.S.M.H／2月期、家庭内喫食の高まりで増収増益（04月08日）
ウエルシアHD／2月期はM＆A推進で増収増益（04月07日）
スギHD／2月期、地域密着型の店舗づくりで増収増益（04月07日）
サンエー／2月期、緊急事態宣言で営業利益13.9％減（04月07日）
しまむら／2月期、PBとJBのコンセプト再確立で増収増益（04月05日）
クリエイトSDHD／6～2月、チラシ自粛もコロナ禍で増収増益（04月05日）
薬王堂HD／2月期は小商圏ドミナント出店推進で増収増益（04月05日）
オークワ／2月期増収増益、東海エリアのドミナント強化（04月05日）
平和堂／2月期営業利益34.2％増、巣ごもりで増収・コスト削減が貢献（04月02日）
ニトリHD／2月期は巣ごもり消費定着、EC事業好調で営業利益28.1％増（03月31日）
クスリのアオキHD／6～2月、コロナ禍でも新規出店継続し増収増益（03月18日）
ツルハHD／6～2月増収増益、既存店改装・PB刷新を推進（03月17日）
アスクル／6～2月、ヤフーとの連携強化で増収増益（03月17日）
くら寿司／米国事業が苦戦し11～1月営業利益31.3％減（03月10日）
アインHD／5～1月、リテール事業で営業損失15億円を計上（03月03日）
国分グループ本社／12月期は減収も経常利益1.5％増（03月03日）
アマゾン／日本の2020年売上高、2兆円突破（02月26日）
ミスターマックスHD／3～11月は巣ごもり商品伸長で増収増益（02月16日）
マツモトキヨシHD／4～12月は全国出店達成も減収減益（02月15日）
ココカラファイン／4～12月、都市型店舗苦戦・処方せん減少で減収減益（02月15日）
トリドール／4～12月はテイクアウト強化も営業損失17億円（02月15日）
ロイヤルHD／割増退職金などで12月期当期損失275億円、21年予想は未定（02月15日）
ワタミ／4～12月はコロナ禍で客数60％減で営業損失69億円（02月15日）
千趣会／12月期はコロナ禍でブライダル事業苦戦、営業損失3億円（02月15日）
ヤオコー／4～12月、巣ごもり需要で購入数が増加し増収増益（02月12日）
サンドラッグ／4～12月、感染症予防対策品や食品の販売増加で増収増益（02月12日）
すかいらーくHD／コロナ禍の外出自粛響き12月期営業損失230億円（02月12日）
コロワイド／4～12月、コロナ第3波の影響で事業損失83億円（02月12日）
日本KFC／4～12月は売上高12.5％増、営業利益35.0％増（02月12日）
モスフード／閉店などの減損計上で4～12月当期利益63％減（02月12日）
PPIH／郊外店好調で7～12月営業利益11.3％増、通期は利益上方修正（02月10日）
バローHD／4～12月スーパー、ホームセンター好調で営業利益2倍（02月10日）
小田急／4～12月はコロナ禍による休業で営業損失15億9600万円（02月10日）
JR九州／4～12月はコロナ禍で営業損失19億7800万円（02月10日）
西鉄／4～12月の流通業は減収も販管費削減で増益（02月10日）
日本マクドナルド／12月期の全店売上高5892億円で過去最高に（02月09日）
丸井グループ／4～12月はコロナ禍の店舗休業で減収減益（02月09日）
名鉄／4～12月は百貨店の臨時休業で営業損失18億6800万円（02月09日）
東急ハンズ／4～12月は、コロナ禍の店舗休業で営業損失30億円（02月09日）
スシロー／10～12月増収増益（02月05日）
クオールHD／4～12月はコロナ禍で処方せん受付回数減少し減収減益（02月03日）
三菱食品／4～12月は飲食店の時短で減収も販管費削減で増益（02月03日）
いなげや／4～12月はコロナ禍で内食需要高まり増収増益（02月02日）
アクシアルリテイリング／4～12月は外食控え内食シフトで増収増益（02月02日）
東武／4～12月の流通事業は営業損失42億6200万円（02月02日）
JR東日本／4～12月の流通・サービス事業は営業損失126億円（02月01日）
JR東海／4～12月の流通業は営業損失103億円（02月01日）
京王／4～12月の流通業は営業利益88.8％減（02月01日）
相鉄HD／4～12月の流通業はコロナ禍で客単価上昇し増収増益（02月01日）
日本調剤／4～12月、新規出店と処方せん単価上昇で増収増益（02月01日）
ベルーナ／4～12月は通販事業好調で増収増益（02月01日）
ZOZO／売上増・物流費削減で4～12月営業利益74.3％増（01月29日）
JR西日本／4～12月の流通業は営業損失112億円（01月29日）
H2O／休業中の人件費・売上減響き4～12月当期損失81億円（01月28日）
関西スーパー／内食需要の高まりで4～12月営業利益88.1％増（01月28日）
三越伊勢丹／4～12月当期損失347億円、通期売上高150億円減の下方修正（01月27日）
カワチ薬品／4～12月、予防関連商品好調で営業利益127.2％増（01月25日）
アルペン／業績予想を上方修正、営業利益は6.4倍、ゴルフ・アウトドア好調（01月22日）
ココカラファイン／緊急事態宣言で第3四半期決算発表を延期（01月22日）
Genky DrugStores／7～12月、出店継続で営業利益188.5％増（01月21日）

上場会社を対象に、四半期ごとの決算短信を記事にまとめています。売上、営業利益、経常利益、当期利益については、通期・来期見込みなども、できるだけ前年同期比含めています。営業・経営施策、店舗状況、海外展開、セグメント別についてもまとめています。
対象企業は、売上規模で年商1000億円以上です。業種は、小売業・通販・外食・デベロッパーなどです。なお、ホールディングス化が進んでいるため、決算資料で主な事業会社の決算を公表している場合、さらに、注目企業、急成長企業、新上場会社などは、年商1000億円以下でも掲載しています。
このほか、業績の修正、特別利益・損失などの決算関連についても随時対応しています。
海外企業では、日本でよく知られている場合は掲載しています。

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