決算
- 総合メディカル／4～12月はM＆Aによる薬局増加で2ケタの増収増益（01月25日）
- カワチ薬品／4～12月は16店出店も営業利益15.2％減（01月24日）
- ヤマナカ／4～12月は営業損失2億6900万円（01月24日）
- 日生協／4～12月の総供給高0.9％増、宅配・店舗共に前年超え（01月19日）
- ミスターマックス／3～11月、営業収益883億円（01月16日）
- イオン／3～11月のSM事業、人件費・電気代増で営業利益33％減（01月15日）
- プレナス／3～11月、仕入コスト上昇で営業利益16.9％減（01月15日）
- スーパーバリュー／3～11月、人件費増加と改装投資で営業利益94.0％減（01月15日）
- 松屋／3～11月、百貨店好調で増収増益（01月15日）
- エコス／3～11月、販管費増加で営業利益5％減（01月15日）
- ライフ／3～11月、既存店改装で売上拡大も人件費高騰で営業減益（01月12日）
- リテールパートナーズ／3～11月、本部機能の統合などで2ケタの増収増益（01月12日）
- オンワードHD／3～11月、23区など主要ブランドが回復し営業利益20.8％増（01月12日）
- 近鉄百貨店／3～11月、百貨店業が黒字転換し営業利益16億円（01月12日）
- コーナン商事／3～11月、既存店活性化と在庫削減で営業利益142億円（01月12日）
- ドトール・日レスHD／3～11月、プリペイド販促好調で増収増益（01月12日）
- Olympic／3～11月、店舗改装推進も営業利益39.6％減（01月12日）
- 東武ストア／3～11月、人件費の大幅増加で営業利益21.0％減（01月12日）
- わらべや日洋／3～11月、納品店舗数増加で増収も人件費増で減益（01月12日）
- パルグループ／3～11月、衣料品のMD改革で営業利益23.3％増（01月12日）
- 井筒屋／3～11月、本館改装も営業利益22.9％減（01月12日）
- セブン＆アイ／3～11月、コンビニ事業好調で過去最高益に（01月11日）
- イオン／3～11月のGMS事業は営業損失215億9700万円（01月11日）
- ユニー・ファミマHD／3～11月、ユニーが大幅改善で当期利益484億円（01月11日）
- ミニストップ／3～11月、人件費・家賃高騰で営業利益40.9％減（01月11日）
- イズミ／3～11月、子会社再編などで売上・利益ともに過去最高（01月11日）
- ビックカメラ／9～11月、グループシステム統合で営業利益23.2％増（01月11日）
- 吉野家HD／3～11月、主力の吉野家が好調で営業利益2.1倍に（01月11日）
- ウエルシアHD／3～11月、調剤薬局と24時間営業拡大で2ケタの増収増益（01月11日）
- コスモス薬品／6～11月、人員増強策と電気料金高騰で営業利益13.4％減（01月11日）
- キリン堂HD／3～11月、既存店改装推進で増収増益（01月11日）
- 島忠／9～11月、店舗改装を推進し減収増益（01月11日）
- コジマ／9～11月、「コジマ×ビック」へ業態転換も営業損失3億3200万円（01月11日）
- TSI／3～11月、アパレル不振で減収減益（01月11日）
- ABCマート／3～11月、積極出店で増収増益（01月11日）
- チヨダ／3～11月、天候不順で減収減益（01月11日）
- ジーフット／3～11月、カジュアル化への対応遅れ営業利益47.7％減（01月11日）
- イオン／3～11月は当期損失44億400万円（01月10日）
- イオンリテール／3～11月は営業損失147億円（01月10日）
- ダイエー／3～11月は、営業損失42億円で人員配置に課題（01月10日）
- 良品計画／3～11月、国内の衣料品・家具好調で増収増益（01月10日）
- サイゼリヤ／2017年9～11月、輸入食材・人件費高騰で営業利益10％減（01月10日）
- イオンモール／3～11月は、中国・アセアン事業の営業損失が大幅に縮小（01月10日）
- ローソン／3～11月は、ローソン得市を毎月開催も増収減益（01月10日）
- USMH／3～11月、人件費・水道光熱費増で営業利益27％減（01月10日）
- 成城石井／3～11月の売上高は11.5％増の594億9000万円（01月10日）
- クリエイトSD／2017年6～11月、人件費増で営業利益14％減（01月10日）
- ヤマザワ／2017年3～11月、増収減益（01月10日）
- フジ／2017年3～11月、営業収益微減（01月09日）
- アオキスーパー／2017年3～11月、減収減益（01月09日）
- スギHD／3～11月は、スクラップ＆ビルド・改装推進で増収増益（01月05日）
- サンエー／3～11月は、売上高は増収も営業利益は微減益（01月05日）
- ベルク／3～11月は、新規出店と接客強化で増収増益（01月05日）
- アダストリア／3～11月は営業利益49.5％減（12月29日）
- ハローズ／3～11月は売上高5.8％増、営業利益2.7％増（12月29日）
- ジーンズメイト／営業損失4億4700万円（12月29日）
- DCM／3～11月は売上高0.7％増（12月27日）
- ケーヨー／3～11月は減収、純利益6.3％減（12月27日）
- J.フロント リテイリング／3～11月、不動産事業好調で営業利益29％増（12月26日）
- オークワ／3～11月は新惣菜工場・改装店舗の経費増で減収減益（12月26日）
- 平和堂／3～11月、売上高0.6％減、営業利益17.2％減（12月26日）
- 高島屋／3～11月は、百貨店事業堅調で増収増益（12月25日）
- しまむら／3～11月は、主力業態減収で減収減益に（12月25日）
- パルコ／3～11月は、SC事業苦戦で営業利益22.7％減（12月25日）
- ニトリ／寝具・寝装品が好調、2～11月の売上高11％増（12月22日）
- ツルハ／6～11月はプライベートブランド一新、増収増益に（12月22日）
- アークランドサカモト／3～11月、「かつや」好調で営業利益7.5％増（12月22日）
- サツドラ／6～11月、北海道共通ポイントカード会員が150万人を突破（12月22日）
- アスクル／6～11月は、物流センター再整備で営業利益36.6％減（12月18日）
- 千趣会／業績予想を下方修正、当期損失126億円に拡大（12月18日）
- エステー／31億円投資し、栃木に新工場建設（12月18日）
- 神戸物産／2017年10月期、業務スーパー堅調で営業利益23％増（12月15日）
- 西松屋チェーン／2～11月、人件費増で営業利益13％減（12月15日）
- くら寿司／糖質オフシリーズ好調、2017年10月期の売上高8％増（12月14日）
- クスリのアオキ／5～11月、売上高1074億円（12月14日）
- トーホー／2～10月は、食品スーパー事業不振で営業利益39.5％減（12月12日）
- アインHD／5～10月は、ドラッグストア事業の収益が改善（12月05日）
- プラネット／EDI通信処理データ量が増え、売上1.2％増（11月28日）
- 加藤産業／9月期は、大手取引先との取引見直しで営業利益17.1％増（11月27日）
- ヤマエ久野／4～9月は営業利益29.3％減（11月27日）
- トーカン／9月期はコンビニ統合の影響で減収減益（11月27日）
- 三井食品／4～9月は飲料・酒類が好調、販管費を抑制し増収増益（11月21日）
- トリドール／4～9月、丸亀製麺好調で増収増益（11月14日）
- ワタミ／4～9月、国内外食事業の営業損失が大幅に改善（11月14日）
- 東急／4～9月、リテール事業の売上高0.3％減、営業利益11.5％増（11月13日）
- ヤオコー／4～9月は、セルフ精算レジ導入など生産性向上で営業利益100億円（11月13日）
- 上新電機／2018年3月期、利益面を上方修正（11月13日）
- 青山商事／4～9月は高機能ビジネスウェア好調、営業利益13％増（11月13日）
- ナフコ／天候不順で資材・DIYなど苦戦、4～9月は減収減益（11月13日）
- ゼビオ／4～9月はゴルフ用品堅調、増収増益（11月13日）
- やまや／酒販事業の売上収益改善、4～9月営業利益58％増（11月13日）
- 幸楽苑／52店舗を閉鎖、当期損失6億円（11月10日）
- 東急ハンズ／4～9月、営業損失1億円（11月10日）
- プレミアムアウトレット／4～9月は、テナント売上好調で増収増益（11月10日）
- ケーズデンキ／4～9月、4Kテレビ、エアコン好調で増収増益（11月10日）
- マツモトキヨシ／4～9月はPB、インバウンド需要好調で増収増益（11月10日）
- サンドラッグ／4～9月は既存店好調、増収増益（11月10日）
- ゼンショー／「すき家de健康」で好調、売上高8％増（11月10日）
- ゲオ／4～9月の売上高、過去最高を更新（11月10日）
- 伊藤ハム米久／4～9月、加工食品販売増で売上高4％アップ（11月10日）
上場会社を対象に、四半期ごとの決算短信を記事にまとめています。売上、営業利益、経常利益、当期利益については、通期・来期見込みなども、できるだけ前年同期比含めています。営業・経営施策、店舗状況、海外展開、セグメント別についてもまとめています。
対象企業は、売上規模で年商1000億円以上です。業種は、小売業・通販・外食・デベロッパーなどです。なお、ホールディングス化が進んでいるため、決算資料で主な事業会社の決算を公表している場合、さらに、注目企業、急成長企業、新上場会社などは、年商1000億円以下でも掲載しています。
このほか、業績の修正、特別利益・損失などの決算関連についても随時対応しています。
海外企業では、日本でよく知られている場合は掲載しています。