決算
- 味の素／4～6月、冷凍食品が苦戦し事業利益7.2％減（07月31日）
- 伊藤忠食品／4～6月、売上総利益改善し営業利益2.2倍（07月31日）
- 綿半HD／4～6月、スーパーセンター事業の利益12.4％減（07月31日）
- いきなり！ステーキ／1～6月は117.6％増の234億円、店舗数284店に（07月30日）
- ポーラ・オルビスHD／1～6月、ポーラ好調営業利益10％増（07月30日）
- コクヨ／1～6月の通販・小売事業は0.5％増の599億円（07月30日）
- ファンケル／4～6月、国内・インバウンド需要好調で営業利益3.7倍（07月30日）
- 王将フード／4～6月、客数増で売上過去最高の196億3500万円に（07月30日）
- JR東日本／4～6月の流通・サービス事業3.2％増の1406億円（07月27日）
- JR東海／4～6月の流通業は2.0％増の632億円（07月27日）
- ヤフー／4～6月のコマース事業は営業利益41.1％減（07月27日）
- 日清製粉／4～6月、製粉事業・食品事業共に増収増益（07月27日）
- カルビー／4～6月国内ポテチ、中国フルグラが好調で営業利益69％増（07月27日）
- 小田急／4～6月の流通業は5.3％増の554億円（07月27日）
- 三陽商会／百貨店チャネルで苦戦、2018年12月期売上・利益を下方修正（07月27日）
- カワチ薬品／4～6月は、カウンセリング強化も営業利益33.0％減（07月26日）
- 千趣会／1～6月、通販事業は営業損失16億2600万円（07月26日）
- 花王／1～6月、トイレタリー・化粧品堅調で営業利益3.9％増（07月26日）
- ヤマナカ／4～6月は、人件費抑制など販管費を削減し営業利益36.3％増（07月24日）
- バーバリー／4～6月、既存店売上高は3％増（07月23日）
- ゲンキー／6月期は128店に生鮮食品導入し増収増益（07月20日）
- ドトール・日レスHD／3～5月、ドトール低調で営業利益14％減（07月13日）
- 東武ストア／3～5月、経費圧縮も減収減益（07月13日）
- 島忠／9月～5月、来店増に取り組み営業利益7.8％増（07月13日）
- 大黒天物産／2018年5月期、設備投資・人件費増で営業利益10％減（07月13日）
- リテールパートナーズ／3～5月、スーパー事業が苦戦し減収減益（07月13日）
- ミスターマックス／3～5月、インバウンド特需の反動で売上高2.2％減（07月13日）
- コーナン商事／3～5月、出店費用増で純利益23％減（07月13日）
- ダイユー・リックHD／3～5月、アミーゴ好調営業利益12％増（07月13日）
- ファーストリテイリング／9～5月、海外ユニクロ事業が国内売上を超える（07月12日）
- ジーユー／3～5月既存店売上減、春夏商品不振・在庫処分で赤字拡大（07月12日）
- ユニー・ファミマHD／3～5月、ファミマ減収、ユニー増収（07月12日）
- コスモス薬品／2018年5月期、人件費・水道光熱費増で純利益3.2％減（07月12日）
- ローソン／3～5月は、夕夜間強化も営業利益22.0％減（07月11日）
- ライフ／3～5月、人件費・物流費の増加で営業利益11.1％減（07月11日）
- イズミ／3～5月、原価低減・ロス抑制で営業利益8.4％増（07月11日）
- サイゼリヤ／9～5月、円安と労務費の上昇で営業利益20.1％減（07月11日）
- ビックカメラ／9～5月は物流拠点統廃合で営業利益38.4％増（07月11日）
- キリン堂／3～5月、カウンセリング販売に注力し営業利益56.6％増（07月11日）
- エコス／3～5月、ポイントカード販促活用で営業利益22.8％増（07月11日）
- パルグループ／3～5月、衣料事業増収で増収増益（07月11日）
- プレナス／3～5月、仕入れコスト上昇で営業利益89.9％減（07月11日）
- ベルク／3～5月は新規PB投入も増収減益（07月10日）
- ヤマザワ／3～5月は、セミセルフレジ導入も営業利益54.6％減（07月10日）
- TSIHD／3～5月、ECの広告宣伝増などで営業利益34％減（07月10日）
- コジマ／9～5月ビックカメラとの統合効果、増収増益（07月10日）
- オンワード／3～5月、「23区」「組曲」苦戦し営業利益22％減（07月10日）
- チヨダ／3～5月、チヨダ既存店苦戦、マックハウス営業赤字で減収減益（07月10日）
- クリエイトSD／2018年5月期、人件費増により営業利益4％減（07月09日）
- フジ／3～5月、客数ダウンで減収減益（07月09日）
- 吉野家／3～5月、5年ぶり営業損失1億7800万円（07月06日）
- そごう・西武／3～5月、首都圏大型店改装も営業利益23.5％減（07月06日）
- キユーピー／12～5月増収増益、中食向けカット野菜・惣菜好調（07月06日）
- クスリのアオキ／2018年5月期増収増益、食品・家庭用品の売上増（07月06日）
- サンエー／3～5月、増収減益（07月06日）
- アオキスーパー／3～5月、ドラッグ・同業と競争激化で営業利益13％減（07月06日）
- 薬王堂／3～5月、売上高221億円（07月06日）
- セブン＆アイ・フード／3～5月、営業利益2.1倍に（07月06日）
- セブン-イレブン／3～5月、チャージ1％特別減額で営業利益6.4％減（07月05日）
- セブン＆アイ／3～5月、売上高、営業利益、経常利益とも過去最高を更新（07月05日）
- イトーヨーカ堂／3～5月、衣料・住居の自主売場縮小で営業利益3.5倍（07月05日）
- マックスバリュ7社／3～5月、北海道と西日本が営業損失に（07月05日）
- ヨークベニマル／3～5月、即食・簡便ニーズで惣菜強化も営業利益17.3％減（07月05日）
- USMH／3～5月、マルエツ減収増益、カスミ増収増益（07月05日）
- イオン／3～5月のSM事業、売上高7987億円、営業利益20億円（07月05日）
- ウエルシアHD／3～5月は一本堂子会社化で増収減益（07月05日）
- 良品計画／3～5月、日本・東アジア事業好調で増収増益（07月05日）
- ABCマート／3～5月、出店コスト増で営業利益1.4％減（07月05日）
- ジーフット／3～5月、売上高272億円（07月05日）
- わらべや日洋／3～5月は、労務費上昇で営業利益30.3％減（07月05日）
- 天満屋ストア／3～5月は減収減益（07月05日）
- イオン／3～5月は、売上・営業利益共に過去最高に（07月04日）
- イオン／3～5月、GMS事業は営業損失45億5000万円（07月04日）
- イオンモール／3～5月は海外事業が黒字化、営業利益4.5％増（07月04日）
- ミニストップ／3～5月は、営業損失5億4400万円（07月04日）
- アスクル／5月期は新設物流センター投資で営業利益52.7％減（07月04日）
- アークス／3～5月は減収増益、システム統合を推進（07月03日）
- ケーヨー／3～5月、商品入替作業による機会損失で減収減益（07月02日）
- アダストリア／3～5月、夏物苦戦・配送費増で営業利益66％減（06月29日）
- ハローズ／3～5月、増収増益（06月29日）
- スギHD／3～5月、営業利益4.2％減の62億円（06月29日）
- DCM／3～5月営業利益10％減、天候不順により客数ダウン（06月29日）
- 三和／3月期売上高0.3％増の1610億円（06月29日）
- ニトリ／3～5月、客数増加や通販事業好調で営業利益18.3％増（06月28日）
- J.フロント／3～5月、パルコ事業低調で売上高1.9％減（06月28日）
- 平和堂／3～5月、営業利益13％増（06月28日）
- オザム／2018年3月期売上高1516億円、経常利益42億円（06月27日）
- 高島屋／3～5月はインバウンド需要増大で増収増益（06月25日）
- しまむら／3～5月は、「しまむら」業態減収で営業利益31.7％減（06月25日）
- オークワ／3～5月は自動発注システム活用、営業利益が大幅改善（06月25日）
- オーケー／3月期売上高8.0％増の3566億円、経常利益0.7％増（06月21日）
- トライアルカンパニー／3月期売上高4.4％減の3452億円、営業利益11.2％増（06月20日）
- コープデリ／2018年度は1店を出店、11店を改装、物流再編も（06月19日）
- ツルハHD／5月期はM＆A効果で2ケタの増収増益（06月19日）
- 全国生協／2017年度の供給高1.0％増の2兆6428億円、宅配・店舗共に伸長（06月15日）
- 西松屋／3～5月は、入園・入学・新学期用品好調で増収増益（06月14日）
- コープみらい／2017年度の総事業高3898億円、宅配事業を強化（06月11日）
- くら寿司／11～4月は営業利益21％増（06月06日）
- アインHD／4月期はアインズ＆トルペ事業が黒字化（06月05日）
- 伊藤園／2018年4月期、ドリンク・飲食事業好調で増収増益（06月01日）
上場会社を対象に、四半期ごとの決算短信を記事にまとめています。売上、営業利益、経常利益、当期利益については、通期・来期見込みなども、できるだけ前年同期比含めています。営業・経営施策、店舗状況、海外展開、セグメント別についてもまとめています。
対象企業は、売上規模で年商1000億円以上です。業種は、小売業・通販・外食・デベロッパーなどです。なお、ホールディングス化が進んでいるため、決算資料で主な事業会社の決算を公表している場合、さらに、注目企業、急成長企業、新上場会社などは、年商1000億円以下でも掲載しています。
このほか、業績の修正、特別利益・損失などの決算関連についても随時対応しています。
海外企業では、日本でよく知られている場合は掲載しています。