決算
- ヤマダ電機／4～9月は住宅設備機器事業強化も営業利益74.8％減（11月01日）
- 関西スーパー／4～9月は、食洗機・自動発注などの省力化で増収増益（11月01日）
- アルビス／4～9月は競合店対策で営業利益1.7％減（11月01日）
- セリア／4～9月は、計画出店で売上高7.0％増（11月01日）
- ロイヤルHD／1～9月は売上高1.5％増、営業利益4.8％減（11月01日）
- 松屋フーズ／4～9月、新規出店・改装増加で営業利益22.9％減（11月01日）
- かっぱ寿司／4～9月は、不採算店舗閉鎖で営業利益110.6％増（11月01日）
- 東武／4～9月の流通業は2.2％減の920億2400万円（11月01日）
- カゴメ／1～9月、宣伝費・物流費増により営業利益7.5％減（11月01日）
- グリコ／4～9月、社内インフラ整備費・販促費増で営業利益17％減（11月01日）
- コーセー／4～9月国内外で好調、売上・利益が過去最高に（11月01日）
- 相鉄HD／4～9月の流通業売上高、11.5％減の483億円（11月01日）
- ZOZO／4～9月、ZOZOSUIT費用増で純利益34％減（10月31日）
- 小田急／4～9月の流通業は1.5％増の1066億円（10月31日）
- LIXILビバ／4～9月、リフォーム関連伸長し売上高901億円（10月31日）
- 伊藤忠食品／4～9月、取引・販路拡大で売上高3.4％増（10月31日）
- 日本ハム／4～9月、台風・地震の影響で営業利益28％減（10月31日）
- メディパル／4～9月、日用品・一般用医薬品好調で営業利益17.5％増（10月31日）
- ココカラファイン／4～9月、災害や猛暑による客数減で営業利益9.5％減（10月31日）
- クオール／4～9月、調剤報酬・薬価改定により営業利益27.8％減（10月31日）
- 日本調剤／調剤報酬・薬価改定で営業利益68.4％減（10月31日）
- エディオン／4～9月は猛暑でエアコン好調、増収増益（10月31日）
- 三陽商会／1～9月、営業損失22億円（10月30日）
- H2O／災害による損失で通期売上・純利益を下方修正（10月30日）
- 山崎製パン／1～9月、人件費・物流費増により営業利益17％減（10月30日）
- ノジマ／4～9月は、エアコン好調で増収増益（10月30日）
- コメリ／4～9月は、工具・建築資材堅調で増収増益（10月30日）
- カルビー／4～9月国内スナック好調で原価改善、営業利益13.6％増（10月29日）
- ロピア／2月期の売上高1167億円（10月24日）
- 花王／1～9月、アジアの日用品好調で営業利益3.2％増（10月24日）
- リンガーハット／人件費増で通期の売上・利益を下方修正（10月18日）
- ゲンキードラッグ／6～9月、食品売上163億4000万円（10月18日）
- ドトール・日レス／3～8月、西日本豪雨・人件費増で営業利益7.9％減（10月15日）
- 島忠／2018年8月期、過大投資で減損計上し純利益31.5％減（10月15日）
- コーナン商事／3～8月、塗料・木材・工具が堅調で営業利益4.7％増（10月15日）
- リテールパートナーズ／3～8月、7月豪雨で特損計上し純利益90％減（10月15日）
- イオンモール／3～8月のテナント売上高0.8％増の9130億円（10月12日）
- セブン-イレブン／3～8月、チャージ1％特別減額で営業利益2.5％減（10月12日）
- イトーヨーカ堂／3～8月は売上高0.3％減（10月12日）
- ヨークベニマル／3～8月、即食・簡便で惣菜強化も営業利益11.5％減（10月12日）
- そごう・西武／3～8月、既存店不調で営業損失2億9200万円（10月12日）
- 高島屋／3～8月、先行投資増で営業利益3.4％減（10月12日）
- セブン＆アイ・フード／3～8月、営業利益69.4％増（10月12日）
- コスモス薬品／6～8月、食品売上12.3％増の869億700万円（10月12日）
- クリエイト・レストランツ／3～8月、増収減益（10月12日）
- 大黒天物産／6～8月、設備投資・人件費増により営業利益43.9％減（10月12日）
- ファーストリテイリング／2018年8月期は過去最高の業績、海外ユニクロが大躍進（10月11日）
- セブン＆アイ／3～8月、売上・利益ともに過去最高を達成（10月11日）
- ユニー・ファミマHD／3～8月は、ブランド転換店好調で事業利益18.9％増（10月11日）
- ローソン／3～8月、システム投資コスト増で営業利益11％減（10月11日）
- イオン／3～8月、8期連続で過去最高売上を達成（10月11日）
- イオンモール／3～8月、既存モール好調で営業利益9％増（10月11日）
- ビックカメラ／8月期は専門出店、ネット通販強化で営業利益23.8％増（10月11日）
- アークス／3～8月は、価格政策を強化し既存店売上高0.8％減（10月11日）
- コジマ／2018年8月期、コト提案拡大で営業利益54％増（10月10日）
- USMH／3～8月、コスト削減で営業利益11％増（10月10日）
- ライフ／3～8月、人件費・光熱費増で営業利益6％減（10月10日）
- ABCマート／3～8月、国内外でサンダル販売好調売上高3％増（10月10日）
- サイゼリヤ／2018年8月期、食材価格高騰・人件費増により営業利益23％減（10月10日）
- コメダ／3～8月、積極出店で売上収益14％増（10月10日）
- チヨダ／3～8月減収減益、靴・衣料品ともに不振（10月10日）
- プレナス／3～8月、人件費・仕入れコスト増により純損失3億5800万円（10月10日）
- ミニストップ／3～8月、猛暑でドリンク・アイス好調営業利益0.4％増（10月10日）
- ジーフット／3～8月、客数減で売上高511億円（10月10日）
- J.フロントリテイリング／3～8月、パルコ事業低調で営業利益9.2％減（10月09日）
- イズミ／3～8月、人件費増で営業利益1.8％減（10月09日）
- 近鉄百貨店／3～8月、あべのハルカス近鉄本店好調で増収増益（10月09日）
- フジ／3～8月、7月豪雨の影響により営業収益2.1％減（10月09日）
- ダイユー・リックHD／3～8月、クール用品が好調営業利益3.5％増（10月09日）
- キリン堂／3～8月、ヘルス＆ビューティケア商品伸長し営業利益10％増（10月09日）
- 吉野家／3～8月店舗撤退の減損計上、純損失8億5000万円（10月05日）
- パルコ／3～8月、ショッピングセンター事業低調で営業利益14％減（10月05日）
- オンワード／リアル店舗減収・物流費増、通期業績を下方修正（10月05日）
- TSI／3～8月、EC広告宣伝増により営業赤字1億8600万円（10月05日）
- わらべや日洋／3～8月は、人件費・物流コストの上昇で営業利益47.2％減（10月05日）
- ベルク／3～8月は、新PBを導入し増収増益に（10月05日）
- サンエー／3～8月は増収減益に（10月05日）
- 薬王堂／3～8月、食品・酒類が伸び売上高464億円（10月05日）
- 東武ストア／3～8月、固定資産除却損で純利益24％減（10月05日）
- 天満屋ストア／3～8月、豪雨・台風で減収減益（10月05日）
- 壱番屋／3～8月、人件費増により営業利益5.4％減（10月05日）
- アオキスーパー／3～8月、競争激化で減収減益（10月04日）
- 日本生協連／2017年度の総事業高は3兆5064億円（10月03日）
- 良品計画／3～8月、日本・東アジア好調営業利益11％増（10月03日）
- ウエルシアHD／3～8月、既存店好調で売上高13％増（10月03日）
- キユーピー／12～8月、中食向けカット野菜・惣菜が好調売上高3％増（10月02日）
- ライトオン／2018年8月期、売上高767億円（10月02日）
- ケーヨー／3～8月純損失3億円、商品入替で機会損失（10月02日）
- 平和堂／3～8月、粗利改善で営業利益16％増（10月02日）
- ハローズ／3～8月、増収増益（10月02日）
- しまむら／3～8月、客数・客単価低迷で営業利益40％減（10月01日）
- オークワ／3～8月、業務効率化進み営業利益2.6倍（10月01日）
- クリエイトSD／6～8月売上高、猛暑で暑さ対策商品好調7.5％増（10月01日）
- スギHD／3～8月は、53店を新規出店し増収増益（10月01日）
- DCM／3～8月は天候不順で減収減益（10月01日）
- アダストリア／3～8月は夏物不信で大幅減益（10月01日）
- ニトリ／2～8月、寝具・カーテン好調で営業利益16％増（09月26日）
- 西松屋／2～8月、販管費増で営業利益8.7％減（09月26日）
- サツドラ／5～8月、増収増益（09月26日）
- ツルハHD／6～8月、カウンセリング販売と食品売場改装で増収増益（09月18日）
上場会社を対象に、四半期ごとの決算短信を記事にまとめています。売上、営業利益、経常利益、当期利益については、通期・来期見込みなども、できるだけ前年同期比含めています。営業・経営施策、店舗状況、海外展開、セグメント別についてもまとめています。
対象企業は、売上規模で年商1000億円以上です。業種は、小売業・通販・外食・デベロッパーなどです。なお、ホールディングス化が進んでいるため、決算資料で主な事業会社の決算を公表している場合、さらに、注目企業、急成長企業、新上場会社などは、年商1000億円以下でも掲載しています。
このほか、業績の修正、特別利益・損失などの決算関連についても随時対応しています。
海外企業では、日本でよく知られている場合は掲載しています。