決算
- エディオン／4～12月、eコマース利便性強化、営業利益1.9％増（02月06日）
- ケーズHD／4～12月、エアコンや4Kテレビ好調、営業利益35％増（02月05日）
- ユナイテッドアローズ／4～12月、ネット通販伸長、営業利益20％増（02月05日）
- LIXILビバ／4～12月、デベロッパー事業低調、営業利益1.3％減（02月05日）
- ヤフー／4～12月のコマース事業は5.1％増の4379億円（02月02日）
- 日本ハム／4～12月、人件費増・原料価格上昇で営業利益2.6％増（02月02日）
- ジョイフル本田／6～12月、ホームセンター事業低調、売上高3％減（02月02日）
- 京王／4～12月の流通業は4.2％増の1220億円（02月02日）
- 東武／4～12月の流通業は0.7％減の1419億円（02月02日）
- ヤマダ電機／4～12月、住宅関連事業が貢献、売上高2％増（02月02日）
- 相鉄HD／4～12月の流通業売上高、売上高0.4％減（02月02日）
- カルビー／4～12月は、工場稼働率低下で営業利益13.7％減（02月02日）
- 花王／2017年12月期、日本・アジア好調で営業利益2000億円超え（02月01日）
- 三越伊勢丹／2018年3月期、売上高、営業利益、経常利益を上方修正（02月01日）
- 味の素／4～12月、海外の調味料・食品好調、売上高5.9％増（02月01日）
- セリア／4～12月、新商品・物流強化、売上高10％増（02月01日）
- ココカラファイン／4～12月、都市型店や改装店が好調、営業利益35％増（02月01日）
- H2O／4～12月、百貨店事業が好業績けん引、営業利益5％増（02月01日）
- アクシアルリテイリング／4～12月、人件費増で営業利益2％減（02月01日）
- クオール／4～12月、保険薬局事業が増収増益、営業利益54％増（02月01日）
- コメリ／4～12月はパワーでEDLP推進、売上高3.4％増（02月01日）
- ゲンキー／2017年6月～12月、ドミナント戦略強化し売上高14％増（01月26日）
- 総合メディカル／4～12月はM＆Aによる薬局増加で2ケタの増収増益（01月25日）
- カワチ薬品／4～12月は16店出店も営業利益15.2％減（01月24日）
- ヤマナカ／4～12月は営業損失2億6900万円（01月24日）
- 日生協／4～12月の総供給高0.9％増、宅配・店舗共に前年超え（01月19日）
- ミスターマックス／3～11月、営業収益883億円（01月16日）
- イオン／3～11月のSM事業、人件費・電気代増で営業利益33％減（01月15日）
- プレナス／3～11月、仕入コスト上昇で営業利益16.9％減（01月15日）
- スーパーバリュー／3～11月、人件費増加と改装投資で営業利益94.0％減（01月15日）
- 松屋／3～11月、百貨店好調で増収増益（01月15日）
- エコス／3～11月、販管費増加で営業利益5％減（01月15日）
- ライフ／3～11月、既存店改装で売上拡大も人件費高騰で営業減益（01月12日）
- リテールパートナーズ／3～11月、本部機能の統合などで2ケタの増収増益（01月12日）
- オンワードHD／3～11月、23区など主要ブランドが回復し営業利益20.8％増（01月12日）
- 近鉄百貨店／3～11月、百貨店業が黒字転換し営業利益16億円（01月12日）
- コーナン商事／3～11月、既存店活性化と在庫削減で営業利益142億円（01月12日）
- ドトール・日レスHD／3～11月、プリペイド販促好調で増収増益（01月12日）
- Olympic／3～11月、店舗改装推進も営業利益39.6％減（01月12日）
- 東武ストア／3～11月、人件費の大幅増加で営業利益21.0％減（01月12日）
- わらべや日洋／3～11月、納品店舗数増加で増収も人件費増で減益（01月12日）
- パルグループ／3～11月、衣料品のMD改革で営業利益23.3％増（01月12日）
- 井筒屋／3～11月、本館改装も営業利益22.9％減（01月12日）
- セブン＆アイ／3～11月、コンビニ事業好調で過去最高益に（01月11日）
- イオン／3～11月のGMS事業は営業損失215億9700万円（01月11日）
- ユニー・ファミマHD／3～11月、ユニーが大幅改善で当期利益484億円（01月11日）
- ミニストップ／3～11月、人件費・家賃高騰で営業利益40.9％減（01月11日）
- イズミ／3～11月、子会社再編などで売上・利益ともに過去最高（01月11日）
- ビックカメラ／9～11月、グループシステム統合で営業利益23.2％増（01月11日）
- 吉野家HD／3～11月、主力の吉野家が好調で営業利益2.1倍に（01月11日）
- ウエルシアHD／3～11月、調剤薬局と24時間営業拡大で2ケタの増収増益（01月11日）
- コスモス薬品／6～11月、人員増強策と電気料金高騰で営業利益13.4％減（01月11日）
- キリン堂HD／3～11月、既存店改装推進で増収増益（01月11日）
- 島忠／9～11月、店舗改装を推進し減収増益（01月11日）
- コジマ／9～11月、「コジマ×ビック」へ業態転換も営業損失3億3200万円（01月11日）
- TSI／3～11月、アパレル不振で減収減益（01月11日）
- ABCマート／3～11月、積極出店で増収増益（01月11日）
- チヨダ／3～11月、天候不順で減収減益（01月11日）
- ジーフット／3～11月、カジュアル化への対応遅れ営業利益47.7％減（01月11日）
- イオン／3～11月は当期損失44億400万円（01月10日）
- イオンリテール／3～11月は営業損失147億円（01月10日）
- ダイエー／3～11月は、営業損失42億円で人員配置に課題（01月10日）
- 良品計画／3～11月、国内の衣料品・家具好調で増収増益（01月10日）
- サイゼリヤ／2017年9～11月、輸入食材・人件費高騰で営業利益10％減（01月10日）
- イオンモール／3～11月は、中国・アセアン事業の営業損失が大幅に縮小（01月10日）
- ローソン／3～11月は、ローソン得市を毎月開催も増収減益（01月10日）
- USMH／3～11月、人件費・水道光熱費増で営業利益27％減（01月10日）
- 成城石井／3～11月の売上高は11.5％増の594億9000万円（01月10日）
- クリエイトSD／2017年6～11月、人件費増で営業利益14％減（01月10日）
- ヤマザワ／2017年3～11月、増収減益（01月10日）
- フジ／2017年3～11月、営業収益微減（01月09日）
- アオキスーパー／2017年3～11月、減収減益（01月09日）
- スギHD／3～11月は、スクラップ＆ビルド・改装推進で増収増益（01月05日）
- サンエー／3～11月は、売上高は増収も営業利益は微減益（01月05日）
- ベルク／3～11月は、新規出店と接客強化で増収増益（01月05日）
- アダストリア／3～11月は営業利益49.5％減（12月29日）
- ハローズ／3～11月は売上高5.8％増、営業利益2.7％増（12月29日）
- ジーンズメイト／営業損失4億4700万円（12月29日）
- DCM／3～11月は売上高0.7％増（12月27日）
- ケーヨー／3～11月は減収、純利益6.3％減（12月27日）
- J.フロント リテイリング／3～11月、不動産事業好調で営業利益29％増（12月26日）
- オークワ／3～11月は新惣菜工場・改装店舗の経費増で減収減益（12月26日）
- 平和堂／3～11月、売上高0.6％減、営業利益17.2％減（12月26日）
- 高島屋／3～11月は、百貨店事業堅調で増収増益（12月25日）
- しまむら／3～11月は、主力業態減収で減収減益に（12月25日）
- パルコ／3～11月は、SC事業苦戦で営業利益22.7％減（12月25日）
- ニトリ／寝具・寝装品が好調、2～11月の売上高11％増（12月22日）
- ツルハ／6～11月はプライベートブランド一新、増収増益に（12月22日）
- アークランドサカモト／3～11月、「かつや」好調で営業利益7.5％増（12月22日）
- サツドラ／6～11月、北海道共通ポイントカード会員が150万人を突破（12月22日）
- アスクル／6～11月は、物流センター再整備で営業利益36.6％減（12月18日）
- 千趣会／業績予想を下方修正、当期損失126億円に拡大（12月18日）
- エステー／31億円投資し、栃木に新工場建設（12月18日）
- 神戸物産／2017年10月期、業務スーパー堅調で営業利益23％増（12月15日）
- 西松屋チェーン／2～11月、人件費増で営業利益13％減（12月15日）
- くら寿司／糖質オフシリーズ好調、2017年10月期の売上高8％増（12月14日）
- クスリのアオキ／5～11月、売上高1074億円（12月14日）
- トーホー／2～10月は、食品スーパー事業不振で営業利益39.5％減（12月12日）
- アインHD／5～10月は、ドラッグストア事業の収益が改善（12月05日）
- プラネット／EDI通信処理データ量が増え、売上1.2％増（11月28日）
上場会社を対象に、四半期ごとの決算短信を記事にまとめています。売上、営業利益、経常利益、当期利益については、通期・来期見込みなども、できるだけ前年同期比含めています。営業・経営施策、店舗状況、海外展開、セグメント別についてもまとめています。
対象企業は、売上規模で年商1000億円以上です。業種は、小売業・通販・外食・デベロッパーなどです。なお、ホールディングス化が進んでいるため、決算資料で主な事業会社の決算を公表している場合、さらに、注目企業、急成長企業、新上場会社などは、年商1000億円以下でも掲載しています。
このほか、業績の修正、特別利益・損失などの決算関連についても随時対応しています。
海外企業では、日本でよく知られている場合は掲載しています。