決算
- バローHD／4～6月ドラッグストアがけん引、売上高過去最高の1381億円（08月07日）
- いなげや／4～6月、営業損失4億1200万円（08月07日）
- アクシアル／4～6月は、客数減で営業利益2.3％減（08月07日）
- PLANT／10～6月、豪雪など予期せぬ経費が発生し営業利益27.2％減（08月07日）
- サントリーHD／1～6月、ウイスキー・飲料好調で営業利益5％増（08月07日）
- キリンHD／1～6月、円高で海外飲料事業苦戦し事業利益4.3％減（08月07日）
- 明治HD／4～6月、菓子不調・薬価改定で営業利益19％減（08月07日）
- 森永乳業／4～6月、原材料高騰により営業利益17.9％減（08月07日）
- 日清食品HD／4～6月、カップ麺好調で営業利益44.9％増（08月07日）
- 西鉄／4～6月流通業、既存店低迷で営業利益66％減（08月07日）
- 相鉄HD／4～6月の流通業売上高、12％減の237億円（08月07日）
- サントリー食品／1～6月、日本事業は営業利益23.7％減（08月06日）
- サッポロHD／1～6月、発泡酒・新ジャンル苦戦し営業損失30億円（08月06日）
- ライオン／1～6月全セグメントで増益、営業利益43.7％増（08月06日）
- 楽天／1～6月のネットサービス売上、16％増の3624億円（08月06日）
- ユナイテッドアローズ／4～6月、既存店・ネット通販好調営業利益6％増（08月06日）
- コメリ／4～6月は、オペレーション効率化で増収増益（08月06日）
- H2O／4～6月、食品事業の営業損失7億6800万円（08月03日）
- 関西スーパー／4～6月、時短・即食・簡便強化で増収増益（08月03日）
- 日本調剤／4～6月、薬価・調剤報酬改定、設備投資で営業利益77％減（08月03日）
- 亀田製菓／4～6月、国内米菓が苦戦し営業利益34.4％減（08月03日）
- クオール／4～6月、薬価・調剤報酬改定響き営業利益25.6％減（08月03日）
- セリア／4～6月、人件費増で営業利益2.6％減（08月03日）
- ベルーナ／4～6月、配送料値上げで営業利益13.7％減（08月03日）
- エディオン／4～6月、積極的な出店で増収増益（08月03日）
- ワコールHD／4～6月、中国事業が好調売上高1.4％増（08月03日）
- アサヒグループHD／1～6月、食品・国際事業好調で営業利益30％増（08月02日）
- 山崎製パン／1～6月、物流費・工場稼働費用増により営業利益10.9％減（08月02日）
- 日本ハム／4～6月、食肉事業が苦戦し営業利益18.5％減（08月02日）
- ニチレイ／4～6月、海外の食品加工事業が苦戦し営業利益16.6％減（08月02日）
- カゴメ／1～6月、広告・物流費増により営業利益14.8％減（08月02日）
- 東洋水産／4～6月、国内外で即席麺好調売上高3.8％増（08月02日）
- 宝HD／4～6月、販管費減少で営業利益92.8％増（08月02日）
- ロイヤルHD／1～6月、既存店好調で増収もシステム投資で減益に（08月02日）
- LIXILビバ／4～6月、リフォーム関連伸長もその他部門は伸び悩み（08月02日）
- 松屋フーズ／4～6月、出店・改装が先行し営業利益13.4％減（08月02日）
- 三越伊勢丹HD／4～6月、伊勢丹新宿・三越日本橋堅調で営業利益33％増（08月01日）
- ココカラファイン／4～6月、診療報酬改定で増収減益（08月01日）
- グリコ／4～6月、海外子会社の人件費増で営業利益8.7％減（08月01日）
- スタートトゥデイ／4～6月、広告宣伝費・荷造運搬費増加で減益（07月31日）
- 東武／4～6月の流通事業は1.9％減の468億8200万円（07月31日）
- コーセー／4～6月売上・利益過去最高に、通期を上方修正（07月31日）
- 味の素／4～6月、冷凍食品が苦戦し事業利益7.2％減（07月31日）
- 伊藤忠食品／4～6月、売上総利益改善し営業利益2.2倍（07月31日）
- 綿半HD／4～6月、スーパーセンター事業の利益12.4％減（07月31日）
- いきなり！ステーキ／1～6月は117.6％増の234億円、店舗数284店に（07月30日）
- ポーラ・オルビスHD／1～6月、ポーラ好調営業利益10％増（07月30日）
- コクヨ／1～6月の通販・小売事業は0.5％増の599億円（07月30日）
- ファンケル／4～6月、国内・インバウンド需要好調で営業利益3.7倍（07月30日）
- 王将フード／4～6月、客数増で売上過去最高の196億3500万円に（07月30日）
- JR東日本／4～6月の流通・サービス事業3.2％増の1406億円（07月27日）
- JR東海／4～6月の流通業は2.0％増の632億円（07月27日）
- ヤフー／4～6月のコマース事業は営業利益41.1％減（07月27日）
- 日清製粉／4～6月、製粉事業・食品事業共に増収増益（07月27日）
- カルビー／4～6月国内ポテチ、中国フルグラが好調で営業利益69％増（07月27日）
- 小田急／4～6月の流通業は5.3％増の554億円（07月27日）
- 三陽商会／百貨店チャネルで苦戦、2018年12月期売上・利益を下方修正（07月27日）
- カワチ薬品／4～6月は、カウンセリング強化も営業利益33.0％減（07月26日）
- 千趣会／1～6月、通販事業は営業損失16億2600万円（07月26日）
- 花王／1～6月、トイレタリー・化粧品堅調で営業利益3.9％増（07月26日）
- ヤマナカ／4～6月は、人件費抑制など販管費を削減し営業利益36.3％増（07月24日）
- バーバリー／4～6月、既存店売上高は3％増（07月23日）
- ゲンキー／6月期は128店に生鮮食品導入し増収増益（07月20日）
- ドトール・日レスHD／3～5月、ドトール低調で営業利益14％減（07月13日）
- 東武ストア／3～5月、経費圧縮も減収減益（07月13日）
- 島忠／9月～5月、来店増に取り組み営業利益7.8％増（07月13日）
- 大黒天物産／2018年5月期、設備投資・人件費増で営業利益10％減（07月13日）
- リテールパートナーズ／3～5月、スーパー事業が苦戦し減収減益（07月13日）
- ミスターマックス／3～5月、インバウンド特需の反動で売上高2.2％減（07月13日）
- コーナン商事／3～5月、出店費用増で純利益23％減（07月13日）
- ダイユー・リックHD／3～5月、アミーゴ好調営業利益12％増（07月13日）
- ファーストリテイリング／9～5月、海外ユニクロ事業が国内売上を超える（07月12日）
- ジーユー／3～5月既存店売上減、春夏商品不振・在庫処分で赤字拡大（07月12日）
- ユニー・ファミマHD／3～5月、ファミマ減収、ユニー増収（07月12日）
- コスモス薬品／2018年5月期、人件費・水道光熱費増で純利益3.2％減（07月12日）
- ローソン／3～5月は、夕夜間強化も営業利益22.0％減（07月11日）
- ライフ／3～5月、人件費・物流費の増加で営業利益11.1％減（07月11日）
- イズミ／3～5月、原価低減・ロス抑制で営業利益8.4％増（07月11日）
- サイゼリヤ／9～5月、円安と労務費の上昇で営業利益20.1％減（07月11日）
- ビックカメラ／9～5月は物流拠点統廃合で営業利益38.4％増（07月11日）
- キリン堂／3～5月、カウンセリング販売に注力し営業利益56.6％増（07月11日）
- エコス／3～5月、ポイントカード販促活用で営業利益22.8％増（07月11日）
- パルグループ／3～5月、衣料事業増収で増収増益（07月11日）
- プレナス／3～5月、仕入れコスト上昇で営業利益89.9％減（07月11日）
- ベルク／3～5月は新規PB投入も増収減益（07月10日）
- ヤマザワ／3～5月は、セミセルフレジ導入も営業利益54.6％減（07月10日）
- TSIHD／3～5月、ECの広告宣伝増などで営業利益34％減（07月10日）
- コジマ／9～5月ビックカメラとの統合効果、増収増益（07月10日）
- オンワード／3～5月、「23区」「組曲」苦戦し営業利益22％減（07月10日）
- チヨダ／3～5月、チヨダ既存店苦戦、マックハウス営業赤字で減収減益（07月10日）
- クリエイトSD／2018年5月期、人件費増により営業利益4％減（07月09日）
- フジ／3～5月、客数ダウンで減収減益（07月09日）
- 吉野家／3～5月、5年ぶり営業損失1億7800万円（07月06日）
- そごう・西武／3～5月、首都圏大型店改装も営業利益23.5％減（07月06日）
- キユーピー／12～5月増収増益、中食向けカット野菜・惣菜好調（07月06日）
- クスリのアオキ／2018年5月期増収増益、食品・家庭用品の売上増（07月06日）
- サンエー／3～5月、増収減益（07月06日）
- アオキスーパー／3～5月、ドラッグ・同業と競争激化で営業利益13％減（07月06日）
- 薬王堂／3～5月、売上高221億円（07月06日）
- セブン＆アイ・フード／3～5月、営業利益2.1倍に（07月06日）
上場会社を対象に、四半期ごとの決算短信を記事にまとめています。売上、営業利益、経常利益、当期利益については、通期・来期見込みなども、できるだけ前年同期比含めています。営業・経営施策、店舗状況、海外展開、セグメント別についてもまとめています。
対象企業は、売上規模で年商1000億円以上です。業種は、小売業・通販・外食・デベロッパーなどです。なお、ホールディングス化が進んでいるため、決算資料で主な事業会社の決算を公表している場合、さらに、注目企業、急成長企業、新上場会社などは、年商1000億円以下でも掲載しています。
このほか、業績の修正、特別利益・損失などの決算関連についても随時対応しています。
海外企業では、日本でよく知られている場合は掲載しています。