決算
- ファーストリテイリング／8月期上期、ユニクロ好調で売上過去最高更新（04月12日）
- ユニー・ファミマHD／ブランド統合による特損計上、CVS事業は当期損失に（04月12日）
- イオン／GMS事業、買上点数改善、PB一新などで営業利益105億3600万円（04月12日）
- イオンリテール／2月期は、当期損失169億4000万円（04月12日）
- ダイエー／再編関連企業の損益59億円改善も、営業損失138億円（04月12日）
- ジーユー／8月期上期、トレンドアイテム人気で増収増益（04月12日）
- ウエルシアHD／2月期、既存店好調で増収増益（04月12日）
- USMH／2月期、人件費・水道光熱費増で営業利益1.8％減（04月12日）
- ベルク／2月期、ネットチラシなどの販促で増収増益（04月12日）
- 成城石井／2月期、営業総収入は4.5％減の819億円（04月12日）
- プレナス／2月期、既存店低調で営業利益30％減（04月12日）
- チヨダ／2月期、郊外の路面店で苦戦し営業利益20％減（04月12日）
- 天満屋ストア／2月期、純利益37％増（04月12日）
- 吉野家HD／2月期、吉野家・はなまる好調で営業利益2倍の40億円（04月12日）
- サイゼリヤ／食材価格の高騰、人件費増で8月期の利益を下方修正（04月12日）
- イオン／2月期営業利益13％増、金融・ドラッグなど伸長（04月11日）
- イズミ／2月期は過去最高を更新、来期は減益予想（04月11日）
- ライフ／2月期、人件費などコスト増で減益（04月11日）
- 良品計画／2月期は大幅な増収増益、欧米は苦戦（04月11日）
- ローソン／2月期、デジタル投資先行で純利益23％減の268億円（04月11日）
- スギHD／2月期、ウェルネス関連売場の拡充で増収増益（04月11日）
- エコス／2月期、増収増益（04月11日）
- J.フロント／2月期、不動産事業躍進で営業利益20％増（04月10日）
- パルコ／2月期、休業・閉店の影響で営業利益17％減（04月10日）
- 東武ストア／2月期、人件費増で営業利益19％減（04月10日）
- フジ／2月期、純利益16％増（04月10日）
- イトーヨーカ堂／2月期は、構造改革推進で当期損失58億円に縮小（04月10日）
- ヨークベニマル／2月期は、即食・簡便ニーズの総菜強化し増収増益（04月10日）
- ABCマート／2月期、国内販売好調で売上高6％増（04月10日）
- ビックカメラ／2018年8月期第2四半期営業利益42％増、通期上方修正も（04月10日）
- サンエー／2月期、小売・コンビニ好調で増収増益（04月10日）
- 薬王堂／2月期、コンビニ部門売上13.6％増の395億円（04月10日）
- 高島屋／2月期は、地方店が全店黒字化し増収増益（04月09日）
- オンワードHD／2月期は、国内事業堅調で営業利益22.9％増（04月09日）
- ニッセン／カタログモデルから脱却、EC主体型に転換し営業損失縮小（04月06日）
- セブン＆アイ／2月期、営業利益・経常利益・純利益が過去最高（04月05日）
- 平和堂／2月期、7期連続増収で過去最高更新（04月05日）
- アダストリア／2月期、広告費増・海外子会社整理で純利益92％減（04月04日）
- クリエイトSD／6～2月、既存店好調もEDLP推進で営業減益（04月03日）
- 西松屋チェーン／2月期、人件費増で営業利益12％減（04月03日）
- キユーピー／2017年12月～2018年2月、中食市場向け総菜が好調で増収（04月03日）
- しまむら／2月期、主力の「しまむら」事業不振で9期ぶりの減収（04月02日）
- オークワ／2月期は既存店改装推進も、営業利益29.7％減（04月02日）
- ジーフット／2018年2月期、業績低迷で売上高・利益を下方修正（03月30日）
- イオン／GMS、SM、国際事業改善、通期業績予想を上方修正（03月28日）
- ニトリ／31期連続の増収増益、売上高11.5％増、営業利益8.9％増（03月27日）
- イオン九州／特別損失10億9300万円計上（03月27日）
- 東急百貨店／1月期、営業利益増加も特別損失計上で当期利益6500万円（03月27日）
- アークランドサカモト／2018年2月期、かつや好調で営業利益6％増（03月27日）
- オークワ／2018年2月期売上・利益ともに下方修正、先行投資でコスト増（03月26日）
- オークワ／オークワオーシティ田辺店の譲渡で減損11億7200万円（03月26日）
- ミニストップ／天候不順で客数減少、通期は当期損失11億5000万円に（03月16日）
- アスクル／6～2月は、物流変動費が増加し営業利益41.2％減（03月16日）
- 丸善CHIHD／2018年1月期、撤退費用の発生から純損失3億2100万円（03月15日）
- クスリのアオキ／2017年5月～2018年2月、ドミナント化推進し売上高16％増（03月14日）
- 神戸物産／2017年11月～2018年1月、売上高8％増の672億円（03月14日）
- ツルハHD／2018年5月期通期、杏林堂グループ子会社化で上方修正（03月13日）
- トーホー／1月期は、業務用食品卸が減益で営業利益36.1％減（03月12日）
- 丸善CHIHD／23億円の特別損失、ジュンク堂が退店費用などで減損（03月08日）
- 日清食品HD／国際財務報告基準を適用（03月08日）
- 伊藤園／2018年4月期の営業利益を下方修正、天候不順で販売不振（03月02日）
- 近鉄百貨店／2018年2月期、生駒店減損で特別損失30億円（03月02日）
- サントリーHD／2018年12月期、売上収益2兆5000億円目指す（02月16日）
- ユニ・チャーム／2017年12月期、過去最高の売上高6416億円（02月16日）
- アサヒ／2017年12月期、清涼飲料・国際事業好調、営業利益33％増（02月15日）
- サントリー食品インターナショナル／2017年12月期、営業利益5％増（02月15日）
- サッポロ／2017年12月期、国際・外食事業が減益、営業利益16％減（02月15日）
- ペッパーフード／12月期は、いきなりステーキ事業の営業利益3倍に拡大（02月15日）
- ロイヤルHD／2017年12月期、機内食・ホテル好調、増収増益（02月14日）
- キリンHD／2017年12月期、事業利益が過去最高の1943億円（02月14日）
- すかいらーく／2017年12月期、人件費増で営業利益10％減（02月14日）
- デイリーヤマザキ／2017年12月期、営業損失8億4900万円（02月14日）
- 加藤産業／10～12月は酒類事業で利益が大幅改善（02月14日）
- 山崎製パン／2017年12月期、人件費・物流費増加で営業利益14％減（02月14日）
- 三陽商会／2017年12月期、自社ブランド強化、営業赤字大幅縮小（02月14日）
- ヤマエ久野／4～12月は、新センター稼働で増収減益（02月14日）
- カネ美食品／サークルKサンクスのファミマ統合で営業損失13億円に（02月13日）
- 日本マクドナルド／12月期は営業利益2.7倍、当期利益4.5倍に（02月13日）
- ヤオコー／4～12月は、PB拡大し営業利益161億円（02月13日）
- マツモトキヨシHD／4～12月は、免税対応店舗増加で増収増益（02月13日）
- コカ・コーラボトラーズ／2017年12月期、経営統合効果により売上高8726億円（02月13日）
- JR東日本／4～12月の流通・サービス事業は2.7％増の4299億円（02月09日）
- JR九州／4～12月の流通・外食グループ売上高、2.7％増の775億円（02月09日）
- モスフード／4～12月、その他飲食事業で営業損失5億円、営業利益19％減（02月09日）
- 小田急／4～12月の流通業は2.4％減の1588億円（02月09日）
- JR東海／4～12月の流通業は8.4％増の1879億円（02月09日）
- スシロー／10～12月は、商品開発を推進し営業利益28.4％増（02月08日）
- 資生堂／2017年12月期、高級ブランドが好調、営業利益2.2倍に（02月08日）
- 大塚家具／12月期は営業損失51億3600万円（02月08日）
- 千趣会／12月期は当期損失110億9000万円（02月08日）
- 王将フードサービス／4～12月は、人件費、販促費増加で営業利益5.2％減（02月08日）
- 資生堂／2017年12月期、売上高が創業以来初の1兆円突破（02月07日）
- 東急ハンズ／4～12月は、費用減少で営業利益53.2％増（02月07日）
- コロワイド／4～12月は、天候不順や食材価格高騰で営業利益71.9％減（02月07日）
- 明治／4～12月、医薬品堅調、営業利益6％増（02月07日）
- 森永乳業／4～12月、原材料価格高騰、営業利益2.8％減（02月07日）
- 雪印メグミルク／4～12月、チーズ・ヨーグルト堅調、売上高1.1％増（02月07日）
- コロワイド／かっぱ寿司の事業構造改革が遅れ、業績予想を下方修正（02月06日）
- ドンキホーテHD／7～12月、営業利益11％増、過去最高益を更新（02月06日）
- バローHD／4～12月、人件費・新店費用増で営業利益6.6％減（02月06日）
上場会社を対象に、四半期ごとの決算短信を記事にまとめています。売上、営業利益、経常利益、当期利益については、通期・来期見込みなども、できるだけ前年同期比含めています。営業・経営施策、店舗状況、海外展開、セグメント別についてもまとめています。
対象企業は、売上規模で年商1000億円以上です。業種は、小売業・通販・外食・デベロッパーなどです。なお、ホールディングス化が進んでいるため、決算資料で主な事業会社の決算を公表している場合、さらに、注目企業、急成長企業、新上場会社などは、年商1000億円以下でも掲載しています。
このほか、業績の修正、特別利益・損失などの決算関連についても随時対応しています。
海外企業では、日本でよく知られている場合は掲載しています。